参加者は情報システム部やITベンダーのマネジメント層の方が対象です。
ITの課題に対する最新技術による解決策や導入実績を相互に提供し合う、会社を離れた情報交換の場を提供していきます。また、メンバの豊富な経験を活かし、ユーザ会に参加する研究部会メンバへの支援を行います。

本研究グループは複数年参加を基本とし、研究や発表というスタイルを取りません。
（2022年度IE01からの継続）

カスタマーサクセス、直訳すれば顧客の成功ですが、
その成功は企業それぞれ違います。
ですが、共通するのはデータを活用することです。

本研究グループでは、データ活用によるカスタマーサクセスについて研究します。

Web1.0、Web2.0と来て、今Web3.0という言葉は、一般的な言葉として
広まっていませんが、Web3.0を利用した技術はすでに利用されています。
ビジネスでWeb3.0を活かすにはどうしたらよいか？

本研究グループでは、Web3.0をビジネスで活かすには、について研究します。

ビジネスにおいての人事領域に活用できるHRTechとは何か？
すでにHRTechはありますが、課題は何か？これからできることは何か？

本研究グループでは、HRTechで変わるIT人材調達と育成について研究します。

クラウドを利用する企業は多いですが、運用費用の問題やベンダー依存など
メリットもある反面課題もあります。
上手にサーバーレスコンピューティングしていくには、どうすべきか？
企業はどう向き合うべきか？

本研究グループでは、サーバーレスコンピューティングで企業はどう変わるか？
について研究します。

社内にて、ビジネスアナリストと呼ばれる人を育成していくには何が必要か
ベンダーに依頼する際はどういった観点でチェックすればよいのか？
企業内で必要とされるビジネスアナリストの育成、または利用法？

本研究グループでは、DX時代のビジネスアナリストについて研究します。

各企業において色々な意味で技能を伝承するという課題があります。
そこには属人化ということも含まれます。
これからITを使うことでのリスキリングをしながら技能を伝承していくにはどうしたらよいか？

本研究グループでは、属人化を解消する技能伝承とリスキリングについて研究します。

様々なデータを一元管理する技術であるデータファブリックが注目されています。
企業において、どのようなケースでデータカタログが必要となるか、どのようにデータファブリックを構築、運用すべきかという方法を探ります。

本研究グループでは、データファブリックの必要性について研究します。

近年IT技術を活用したデジタルマーケティングが広まってきました。
また、ここ数年間は新型コロナウイルスの影響で人々の生活に大きな変化があり、IT技術を活用したマーケティングの重要性が高まっています。
今後企業のマーケティング活動において、どのような取り組みが必要になるでしょうか。

本研究グループでは、これからのマーケティングについて研究します。

量子力学の原理を使って計算を行う量子コンピュータが注目されています。
現在様々な企業が開発を競い合っており、将来的な活用が期待されています。
量子コンピュータが実用化されるとどのような未来が待っているのか。
また、人々の生活にどのような影響を与えるのか。

本研究グループでは、量子コンピュータの可能性について研究します。

何も信用しないことを前提に対策を行うゼロトラストセキュリティという新しい考え方が提唱されました。DXの推進やリモートワークの普及により、近年注目されています。

本研究グループでは、ゼロトラストセキュリティを実装した時の課題や解決策などは何かを研究します。

参加者は、情報システム部やITベンダ、メーカのマネジメント層の方を対象とします。
ITの課題に対する最新技術による解決策や参加企業を含めた様々な業態の導入事例、実績を相互に提供し合う、会社を離れた情報交換の場を提供していきます。また、メンバの豊富な経験を活かし、ユーザ会に参加する研究部会メンバへの支援を行います。

本研究グループは、複数年参加を基本とし、研究や発表というスタイルを取りません。
（2022年度OE01からの継続）

2022年は、富士通社が2030年度（2031年3月期）末にメインフレームの製造・販売から撤退することを発表しました。それをきっかけにメインフレームを活用する企業は、様々な対策を検討する取り組みが各社でスタートしています。”脱メインフレーム”のキーワードがWEB上でも取り上げられ、支援する各社からは、サービスから発表されています。企業のシステム担当者は、経験したことのない脱メインフレームの一大行事を今後計画し、実行しなければなりません。メインフレームマイグレーションに取り組んだ事例、実際に取り組んだ際の課題、問題から、これから取り組むシステム担当者が考慮すべき、計画前に検討すべき必要な対策を検討します。

本研究グループでは、脱メインフレームを達成するためにどんな対策を取るべきかを研究します。

パブリッククラウドで稼働するシステムが増える中、システム運用業務として、稼働管理の重要性や障害切り分けの複雑性などパブリッククラウド特有の運用課題が見えてきました。特に、パブリッククラウド特有の専門知識、24時間365日でのリモート対応に必要な運用、パブリッククラウドのコスト可視化、サービスに関するセキュリティやSLA（Service Level Agreement）管理など、パブリッククラウドを積極採用している企業は、特有の運用課題を解決しながら、取り組んでいる状況です。パブリッククラウドの運用標準化を目指し、パブリッククラウド活用に必要なシステム運用業務の取り組みを検討します。

本研究グループでは、パブリッククラウド活用に必要なシステム運用業務について研究します。

SDGsを経営に取り込んでいる企業はまだ少ないが、サステナブル企業と認知されるためには、これまでに実施してきた情報セキュリティ対策やITによる従業員の安全・健康確保、IT・DXによる業務改革を継続しながら、国連が掲げる12テーマの実現を目指すSDGsテックに取り組まなければならない。IT部門による予算確保を考慮すると、推進しやすいSDGsテックは、スマートビルディング、デジタル技術による設備の効率的な運転、エコスマートな移動・輸送となる。エネルギー供給・設備稼働・物流の安定化をもたらし企業の生産力を高めるだけでなく、エネルギー効率を上げてコスト削減にも寄与する。同時にCO2排出量の削減という社会課題も解決している。ESG Indexの組入銘柄である企業の多くは、業種問わずこれらのSDGsテックに既に取り組んでおり、IT部門にとっても参考になる。今後、多くのIT部門がSDGsテックを支援するためには、どのような取り組みが有効か検討します。

本研究グループでは、SDGsの取り組みとして、IT部門が支援するSDGsテックについて研究します。

システム障害に至る一つの原因として、クラウドサービスのアップデートのイベントが取り上げられる。WindowsのOSアップデートによる不具合発生の他、最近は、ブラウザEdgeにおいてもPDF出力ができない等のアップデート後に業務影響を及ぼす障害が発生している。アップデートは、セキュリティ面からも機能向上の面からも重要な対応であり、適応する必要がある。運用部門としても重要な業務の一つとして考えられている。過去にソフトウェアのパッチ適用については、事前にその内容の確認や事前検証を踏まえ、適用の可否を判断してきた古くからの運用がある。現在のクラウドサービスについてもアップデートに関する運用ルールや手順について検討します。

本研究グループでは、クラウドサービスのアップデート後の障害未然防止の取り組みとして、運用部門が実現するクラウドサービスのアップデート運用について研究します。

製造業などでは、品質異常（障害）を未然に検知し、対策をする活動が常態となっており、AIが活用されています。一方、システム運用業務では、システム障害の未然防止をシステム運用業務として常態とするには至っていません。しかし、システム障害後の報告レポートには、システム障害を振り返った際に、システム運用担当者が気づいた様々な出来事（日常と比較した相違点、普段出力されないイベントやメッセージ出力、等）が振り返りの中で報告されています。システム障害に至る前にAI、等の機械学習により、未然防止（予兆検知）を予測する取り組みができないかチャレンジし、各企業で実現可能な予兆検知の活動を検討します。

本研究グループでは、障害未然防止を目的としたシステム運用部門が実現する予兆検知運用について、具体的なAIツール、システムログ等を活用し、研究します。

テレワークによるシステム運用業務の実現が進んでいます。システム運用人材を採用するために、働き方の多様性を考慮したメッセージを示す企業も増えています。コロナ渦をきっかけに始めたテレワークですが、現在は、「有事の際の業務継続性」「働き方多様性」の観点からも必要な取り組みとして進められています。システム運用業務の中でもお問合せ受付窓口の対応や監視業務等、テレワークで実現可能な業務が拡大しています。テレワーク可能な業務整理、課題や考慮点、必要な設備等を確認し、テレワークを定着させるための対策について検討します。

本研究グループでは、業務継続性や働き方多様性の実現の観点から、システム運用部門が実現するテレワークの進め方について研究します。

2019年に発表されたITIL4は、これまでのITIL℣3に対してアジャイル、クラウド、リーン等の要素を取り入れたデジタルトランスフォーメーション（DX）時代のIT対応サービスを管理するための包括ガイダンスであり、ITとビジネスをシームレスにつなげ、サービスの価値を最大化する「新しいサービスマネジメント」となっています。これまで各企業では、ITILV2、ITILV3を参考にシステム運用業務を設計してきました。発表から3年が経つITIL4について取り上げ、現在のシステム運用業務について総点検を行い、具体的にITIL4を参考にした最新のシステム運用業務への変更見直しを検討します。

本研究グループでは、最新のITILフレームワークを活用し、システム運用部門のシステム運用業務の総点検と適用方法、効果等について研究します。

システム運用業務の引継ぎについては、正解がない取り組みとなっている。システム運用担当者変更による引継ぎ、アウトソーシングサービスの活用による引継ぎ等、引継ぎが必要な場面が多くある状況です。しかし、システム運用現場での引継ぎの進め方は様々な進め方となっており、過去からシステム運用定義書やシステム運用ガイド、手順書が整備されている状態もあれば、引継ぎに必要な文書類が揃っていないケースもある状況です。引継ぎの成果についてもばらつきがあり、引継ぎミスにより、システム障害が発生している状態です。引継ぎをする側と引き継がれる側の意識が双方で合致することも重要なポイントです。システム運用業務の引継ぎは、業務停止することができない大変重要な業務となっているため、引継ぎ結果にコミットするための引継ぎガイドライン、手順やチェック方法を検討をします。

本研究グループでは、システム運用業務の引継ぎの進め方と成果検証について研究します。

システム運用業務は多様化しており、システム運用担当者に対するスキル要求も変化し続けています。システム運用業務に携わるシステム運用担当者にとって、目指すべき人材像を明確に捉えることが難しい状況です。そのため、これまでは企業内の目標設定や自己研鑽において、諸先輩方の働き方や経済産業省が示すITスキル標準を参考にしてきました。一般的にシステム運用担当者は、どのようなスキルを保有していればいいのか、どのような経験を積み、判断力をどの程度磨いていけば、目指すべきスペシャリストに近づけるのかについて、独自のスキルセットとして各社で定義している状況です。その状況を踏まえ、システム運用担当者が活用可能な実態に合ったシステム運用担当者のスキル標準を検討します。

本研究グループでは、システム運用業務に携わるシステム運用担当者が今後参考にできるスキルセットを纏め、あるべき人物像について研究します。